日本の投資家が中国ETFを最適に選ぶためには、上場市場（東証・米国・香港）と連動する指数（MSCI ChinaやCSI300など）の違いを理解し、経費率やNISA成長投資枠の対象可否を比較することが不可欠です。ポートフォリオの分散効果を高めるサテライト資産として、コストの低い総合型ETFや、高い成長を狙うテック特化型ETFを投資戦略に応じて組み入れることが推奨されます。
中国ETFおすすめ完全ガイド【2026年版】日本で買える中国株ETFランキング・比較・選び方
中国市場は世界第2位の経済規模を維持しており、新興国株式投資において外すことのできない重要なアセットクラスです。しかし、中国個別株への直接投資は、言語や情報の壁、特殊な市場構造、そして政府の突然の政策変更による固有のボラティリティを伴います。そのため、日本の個人投資家にとって最も合理的かつ安全なアプローチとなるのが、ETF（上場投資信託）を通じた国際分散投資です。ETFを活用することで、1つの銘柄を購入するだけで数百の企業にリスクを分散させ、市場全体や特定セクターの成長を効率的に取り込むことが可能になります。
中国の株式市場は、投資対象の所在地と通貨によって大きく3つの市場に分類されており、それぞれ性質が全く異なります。
- 香港株市場（H株・レッドチップ・Pチップ）：外国人投資家に完全に開かれた国際金融センターであり、アリババやテンセントなど世界的な巨大プラットフォーム企業が多く上場しています。
- 本土A株市場（上海・深セン）：主に中国本土の国内投資家向けに人民元建てで取引される市場です。金融、資本財、消費財といった内需中心の伝統的企業や、製造業・新興テクノロジー企業が多く含まれており、中国の実体経済を強く反映します。
- 米国上場中国株（ADR）：米国市場に預託証券（ADR）として上場している中国企業です。流動性が非常に高い反面、米中関係の悪化による上場廃止リスクなどの地政学的要因を直接的に受けやすい特徴があります。
中国ETFとは？
中国ETFとは、中国に関連する特定の株価指数（インデックス）の値動きに連動した投資成果を目指して運用され、証券取引所でリアルタイムに売買できる投資信託です。
中国ETFの仕組みは、運用会社が指数構成銘柄を市場の時価総額比率などに応じてバスケット形式で買い付けることで成り立っています。連動する中国株指数の種類によってパフォーマンスは全く異なるため、指数の仕組みを理解することが投資の第一歩となります。代表的な指数には、香港株から本土A株までを網羅する「MSCI China Index」、上海・深センの大型株で構成される「CSI300指数」、香港市場のブルーチップで構成される「ハンセン指数」、そして新興IT企業を集めた「ハンセン・テック指数」などがあります。
中国ETFおすすめランキング（日本投資家向け）
日本のネット証券を通じて購入可能な中国ETFの中から、流動性、経費率、そして運用資産残高の規模を総合的に評価したカテゴリ別の推奨ランキングです。
総合指数型ETF
中国市場全体にバランスよく投資し、カントリーリスクを分散させたい長期投資家向けです。
- ティッカー: MCHI（iShares MSCI China ETF）
- 上場市場: 米国市場（NYSE Arca）
- 連動指数: MSCI China Index
- 経費率: 約0.59%
- 特徴: 運用資産残高が80億ドルを超え、米国に上場する中国ETFとして最大の規模と流動性を誇ります。A株から香港株、米国ADRまで、中国企業全体へ網羅的に投資できる最もスタンダードな銘柄です。
- 向いている投資家: 個別セクターの予測を避け、中国経済全体の平均的な成長をポートフォリオに組み込みたい方。
- リスク: 時価総額加重平均であるため、テンセントやアリババなど特定の上位メガテック企業の業績や規制リスクに全体が引きずられる可能性があります。
- ティッカー: 1322（上場インデックスファンド中国A株（パンダ）E Fund CSI300）
- 上場市場: 東京証券取引所
- 連動指数: CSI 300
- 経費率: 約0.45%（税抜）以内
- 特徴: 中国本土のA株を代表するCSI300指数に連動し、円建てで直接投資できる東証上場ETFです。新NISAの成長投資枠にも対応しています。
- 向いている投資家: 日本時間でリアルタイムに取引し、為替手数料を抑えながら中国の内需成長に投資したい方。
- リスク: 本土特有の金融政策や市場介入リスクに直接影響を受けます。
A株ETF
中国本土の内需や伝統産業、そして製造業の成長を取り込みたい方向けのETFです。
- ティッカー: ASHR（Xtrackers Harvest CSI 300 China A-Shares ETF）
- 上場市場: 米国市場
- 連動指数: CSI 300
- 経費率: 約0.65%
- 特徴: 米国市場において本土A株へアクセスするための代表的な銘柄です。金融、資本財、生活必需品の比重が高くなっています。
- 向いている投資家: 米ドル建てのポートフォリオを構築しており、テック株中心の香港市場とは異なる内需主導のA株に分散投資したい方。
- リスク: 米ドルと人民元の為替変動リスクに加え、本土市場の不透明性が価格に影響します。
香港ETF
アジアの金融ハブである香港市場の優良企業をターゲットとした銘柄です。
- ティッカー: 2800（トラッカー・ファンド・オブ・ホンコン）
- 上場市場: 香港市場
- 連動指数: ハンセン指数
- 経費率: 約0.08%
- 特徴: 香港政府主導で組成されたアジア最古参級のETFであり、驚異的な低コストを誇ります。
- 向いている投資家: 運用コストを極限まで抑えて香港市場を代表する企業群に長期投資したい方。
- リスク: 金融・不動産セクターの割合が高く、中国国内の不動産市況悪化の余波を受けやすい構造です。
テックETF
ボラティリティの高さと引き換えに、中国特有のイノベーションと急成長を狙う特化型ETFです。
- ティッカー: KWEB（KraneShares CSI China Internet ETF）
- 上場市場: 米国市場
- 連動指数: CSI Overseas China Internet Index
- 経費率: 約0.70%
- 特徴: 米国市場に上場する中国インターネット関連企業（テンセント、アリババ、JDドットコムなど）に集中投資するETFであり、90億ドルを超える巨大な運用資産を有します。
- 向いている投資家: Eコマース、クラウド、エンターテインメントなど、次世代の中国デジタル経済の反発や急成長に期待する方。
- リスク: 中国政府によるIT企業への規制（共同富裕など）や、米国での上場廃止リスクに対して極めて脆弱です。
- ティッカー: 404A（グローバルX チャイナテック・トップ10 ETF）
- 上場市場: 東京証券取引所
- 連動指数: Solactive China Technology Top 10 Index（円換算）
- 経費率: 0.4125%以内
- 特徴: 東証で買える比較的新しいETFであり、中国の主要なテクノロジー企業上位10社に厳選して投資を行います。
- 向いている投資家: 日本円で手軽に中国トップのメガテック企業群への集中投資を行いたい方。
- リスク: 少数の銘柄に集中投資しているため、個別企業の業績不振がETF全体に多大な影響を与えます。
米国上場中国ETF
流動性が高く、機関投資家も多用するオーソドックスな大型株ETFです。
- ティッカー: FXI（iShares China Large-Cap ETF）
- 上場市場: 米国市場
- 連動指数: FTSE China 50 Index
- 経費率: 約0.74%
- 特徴: 香港市場に上場する中国大型株上位50銘柄で構成されています。国有銀行やエネルギー企業など、伝統的で配当利回りの高いバリュー株の比重が大きいことが特徴です。
- 向いている投資家: 短期的なオプショントレードを行う方や、大型の国有企業中心にポートフォリオを組みたい方。
- リスク: 経費率が0.74%と相対的に高いため、長期保有においてはリターンを押し下げる要因となります。
日本で買える中国ETF一覧（完全リスト）
日本の主要なネット証券を利用してアクセスできる、東証、米国、香港市場の主要な中国ETFの比較表です。
SBI・楽天で買える中国ETF
日本の個人投資家が最も多く利用するSBI証券と楽天証券では、中国ETFの取り扱いに若干の差異があります。
SBI中国ETFの強みは、米国市場・東証市場の網羅性に加え、香港市場の上場銘柄数が非常に豊富な点です。特に、南方東英（CSOP）アセットマネジメントが組成する「ハンセン・テック指数」に連動するレバレッジETF（ブル・ベア型）などの専門的な投資対象を取り扱っており、短期的な相場変動を利用するアクティブトレーダーからの支持を集めています。
対して楽天中国ETFは、米国上場のKWEBやFXI、香港市場の代表的な銘柄である2800などを幅広くカバーし、直感的なインターフェースや楽天ポイントとの連携によるコスト削減が魅力です。
両社ともに、NISA口座（成長投資枠）を活用した米国ETFおよび東証ETFの買付手数料は原則無料化が進んでいますが、香港市場のETFを取引する際は、現地の印紙税や為替手数料（日本円から香港ドルへの両替スプレッド）が別途発生する点に留意が必要です。
NISAで買える中国ETF
2024年に抜本的に拡充された新しいNISA制度のもと、多くの中国ETFが「成長投資枠」の要件を満たしています。
中国ETFは価格変動リスクが大きい新興国株式に分類されるため、「つみたて投資枠」の厳格な要件（指定インデックス、長期・積立・分散への適合）を満たす銘柄は限定的ですが、成長投資枠においては、東証上場の「1322」や「404A」のほか、米国上場の「MCHI」や「KWEB」など、主要な中国ETFの多くが非課税対象リストに含まれています。
注意点として、NISA口座内で発生した損失は他の特定口座の利益と損益通算ができません。中国市場特有のボラティリティによりETFが大きく値下がりした場合、税務上のメリットを一切享受できなくなるリスクがあるため、資産全体における割合を適切に管理する必要があります。
中国ETFの選び方（最重要）
中国ETFを選択する際は、自身の投資目的とリスク許容度に合わせた明確な戦略が必要です。
- 分散投資目的：中国市場の成長を幅広く取り込みたい場合、オフショア株とA株の両方をカバーする「MCHI」、あるいは本土の実体経済全体に投資する「1322」が最適解となります。
- 成長投資（グロース）目的：中国の次世代技術（AI、半導体、バイオなど）の成長に賭けるなら、ベンチャー気質が強く「中国版ナスダック」とも呼ばれる科創板に連動する「2628（STAR50）」が適しています。
- 配当（インカム）目的：国有銀行や通信、エネルギーなどの成熟企業からの手堅い配当利回りを期待する場合は、バリュー株比率の高い「FXI」や香港の「2800」が良い選択肢です。
- テック集中投資目的：EコマースやSNSのプラットフォーマーの急反発を狙うなら、インターネット企業に絞り込んだ「KWEB」や「404A（チャイナテックトップ10）」が最もダイナミックな値動きを提供します。
- 長期保有（コスト最小化）目的：10年単位の長期的な複利効果を最大化したい場合は、運用コストの差が決定的な影響を与えます。経費率が0.1%未満の「2800」や、東証で低コストな「1322（約0.45%）」のようなファンドを選ぶべきです。
中国ETF比較（指数別）
中国ETFのパフォーマンスは、連動する指数の設計思想に完全に依存します。
- MSCI China：時価総額ベースで中国の幅広い企業を組み込んでおり、テック企業から金融、消費財まで最も包括的なセクター分散が効いています。
- CSI300：上海および深セン取引所のA株上位300社で構成されています。金融機関や食品・飲料などの内需産業が多く含まれ、海外投資家の資金動向よりも中国国内のマクロ経済の強さに連動します。
- FTSE China A50：A株の中でも特に時価総額の大きい超大型トップ50社に限定しており、CSI300よりもさらに国有企業や老舗企業のウェイトが高くなります。
- Hang Seng（ハンセン指数）：香港市場の伝統的なブルーチップ指数であり、世界的な金融機関や不動産開発業者の割合が高く、グローバルな金利動向の影響を受けやすい特性があります。
- China Tech（ハンセン・テック等）：香港・米国に上場する巨大ITプラットフォーマー（アリババ、テンセント、美団など）30〜50社で構成されます。規制強化や緩和のニュースひとつで価格が乱高下するハイベータな指数です。
中国ETFのリスク
リターンを追求する前に、中国特有の複雑なリスク要因を正しく把握する必要があります。
- 規制・政策リスク：中国当局による突然の業界規制（ゲーム規制、独占禁止法の厳格適用、教育産業の非営利化など）により、企業のファンダメンタルズに関わらず株価が暴落するリスクが常在しています。
- 地政学リスク：米中対立による半導体輸出規制や、関税の引き上げ、台湾海峡を巡る緊張状態などにより、海外機関投資家の資金が急激に引き揚げられる可能性があります。
- VIE構造とADR上場廃止リスク：米国に上場する中国企業（KWEBなどの構成銘柄）の多くは、中国国内の外資規制を回避するため、ケイマン諸島等に設立したペーパーカンパニーを経由する「VIE（変動持分事業体）」という複雑なスキームを用いています。米国の監査要件（HFCAA）との摩擦により、強制的な上場廃止リスクを常に孕んでいます。
- 為替リスク：日本円から投資する場合、米国ETFなら米ドル/円、香港ETFなら香港ドル/円、東証ETFなら人民元/円の為替レート変動による二重・三重の価格変動リスクを負うことになります。
中国ETFはおすすめか？
結論として、中国ETFは「コア・サテライト戦略」におけるサテライト部分（資産全体の5%〜10%程度）として活用する場合に、強いおすすめとなります。
世界第2位の経済大国をポートフォリオから完全に排除することは、新興国が持つ高い成長余力やアルファ（超過収益）の機会損失を意味します。不動産問題やマクロ経済の減速懸念はあるものの、EV（電気自動車）、AI、クリーンエネルギーといった次世代産業における中国企業の競争力は世界トップクラスです。米国株式を中心としたコア資産で堅実な土台を構築した上で、中国テック株や本土A株の高いボラティリティをリターン源泉として分散投資することは、高度な長期資産形成として有効です。
よくある質問
- 中国ETF最強は？
投資期間と戦略によりますが、世界最大の純資産残高と流動性を備えた米国上場の「MCHI」は機関投資家にも選ばれる総合最強の銘柄です。為替コストや手軽さでは東証上場の「1322」が優れています。 - 中国ETFランキングは？
本ページの中段にあるカテゴリ別ランキングをご参照ください。中国全体ならMCHI、A株ならASHRや1322、テック株ならKWEBや404Aが世界的な純資産規模を誇ります。 - 中国ETF一覧は？
東証、米国、香港市場における代表的な10銘柄以上を網羅した「日本で買える中国ETF一覧」のテーブルでコストや分配金情報を完全に比較しています。 - 中国ETF NISAは？
2026年現在、東証の「1322」「2628」「380A」「404A」や米国上場の「MCHI」「KWEB」などが、新NISAの「成長投資枠」として非課税対象に指定されています。 - 楽天中国ETFは？ / SBI中国ETFは？
楽天証券・SBI証券ともに米国・香港・東証上場の主要な中国ETFを取り扱っており、NISA枠を利用した米国ETF買付手数料無料プログラムなどが充実しています。特にSBI証券は香港市場におけるニッチなレバレッジETFの拡充に強みを持ちます。 - 中国A株ETFは？
中国本土の上海・深セン取引所に上場する人民元建て株式に投資するETFです。東証の「1322」や米国上場の「ASHR」などが代表的であり、内需の成長を取り込むのに適しています。 - ハンセンETFは？
香港証券取引所を代表する株価指数「ハンセン指数」に連動するETFです。アジア最古参級の「2800（トラッカー・ファンド）」は驚異的な低コストで香港市場のブルーチップ企業に分散投資が可能です。